設備屋におすすめの資格を業界別に解説！仕事内容や平均年収も紹介

設備屋への転職を検討する際、有利に進められるよう、資格取得を視野に入れる方も多いのではないでしょうか。

資格を持っていない人に比べて技術・知識双方が高いことを証明できるなどのメリットから、転職先に応じた資格取得を目指したいと考える方も多いでしょう。

そこで今回は設備屋におすすめの資格を業界別で紹介します。

各業界の設備屋の仕事内容や平均年収についてもまとめているので、転職の際はぜひ参考にしてください。

設備屋とは

設備屋とは、住宅および高層ビル、オフィスビルといった建築物の電気やガス、空調などの設備を設置する職種のことです。

対象範囲が広いので、場合によっては水まわりの工事を請け負う人のことも設備屋と呼ぶとされています。

なお、この場合は給排水の配管工事と水周りの設備機器の設置をメインに行うと言われています。

設備屋になるには

設備屋になるには、設備設置を中心とした会社へ入社するか、独立して個人で設備屋として働くといった2種類の選択肢があります。

会社に属す場合、諸先輩方から設置業務のノウハウを学べるので、未経験から設備屋を目指したいといった方におすすめです。

もし設備屋として独立したい場合、状況に応じた業務に取り組む必要があるため、実務経験が必須になります。

そのため、実務経験の有無によって設備屋としての働き方が変わることから、業務を覚えたい、設備屋として独立したいといった目標がある方は、まずは設備業務を中心とした会社に属すことをおすすめします。

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建築系の設備屋におすすめの資格5選

ここからは、建築系の設備屋におすすめの資格を紹介します。

建築系の設備屋を目指す方は参考にしながら資格取得を目指してください。

➀建築設備士

建築設備士とは、建築士に建築に必要な設備の設計・工事監理について専門的な知識を用い、アドバイスを行える国家資格です。

資格の取得によって年収が上がりやすい、建築業界での転職が有利になる、4年の実務経験を積むことで一級建築士などの受験資格を得られるといったメリットがあります。

受験では一次試験と二次試験を受ける必要があり、一次試験の合格率は例年30％前後、二次試験では50％前後と難易度の高い試験です。

参考：一般社団法人建築設備技術者協会｜建築設備士とは

➁設備設計一級建築士

設備設計一級建築士とは、3階以上かつ床面積5000平方メートル超えの建築物において、設備設計、あるいは適合性のチェックができる資格です。

公益社団法人日本建築士会連合会によると、令和6年4月1日時点の一級建築士の登録状況は381,306人である一方、設備設計一級建築士は6,114名と6分の1ほどとなっており低いことが分かります。

このことから、一級建築士の中でも特に希少価値の高い資格であることから、建築業界への転職に有利になりやすい資格です。

一級建築士として5年以上の設備設計業務に従事したのち、国土交通大臣が認定した登録講習機関で講習課程を修了すると認定されます。

難しい試験がないので目指しやすい資格ですが、一級建築士の取得や5年の実務経験が必須になるため、取得には長期的な時間が掛かります。

参考：公益財団法人建築技術教育普及センター｜設備設計一級建築士
参考：公益社団法人日本建築士会連合会｜令和6年度4月1日現在建築士登録状況

③建築設備診断技術者

建築設備診断技術者は、昇降機以外の建築設備の保全を行う資格です。

建築業界に存在する多くの建築設備の保全を担うので、メンテナンススキルを高められるほか、後述する建築設備総合管理士の受験資格を得られるメリットがあります。

3日間の講習を受けたのち、修了考査と呼ばれる試験に合格すると取得できます。

ただし、受講資格は6区分のうち5つに該当していなければならないことから、受講前に自分が条件を満たしているかを確認する必要があります。

参考：公益社団法人ロングライフビル推進協会｜建築設備診断技術者
参考：公益社団法人ロングライフビル推進協会｜建築設備診断技術者 資格取得講習

④建築・設備総合管理士

建築・設備総合管理士は、建築物や建築設備の劣化等に対して適切な対応を行うとともに、建築物運用の最適化を担う資格です。

建築設備診断技術者と同じように建築設備の知識やメンテナンススキルを高められることに加え、2024年6月末時点の登録者が922名と極めて少ないことから、一定の需要が見込まれるメリットがあります。

試験はなく、高校を卒業した人でも受講可能な講習を受けたのち、修了考査に合格することで認定されます。

しかし、64,900円（税込）の講習料に加えて11,000円（税込）の登録料が必要になることから、高額な費用がかかることは念頭に置く必要があるでしょう。

参考：公益社団法人ロングライフビル推進協会｜建築・設備総合管理士
参考：公益社団法人ロングライフビル推進協会｜建築・設備総合管理士 資格取得講習

⑤建築設備検査員

建築設備検査員とは、建築設備の保安検査を実施し特定行政庁へ報告する仕事のことです。

平成28年6月に施行された建築基準法の改正にともなって創設され、建築設備検査資格者と呼ばれる資格から移行しました。

講習を受講後、修了考査に合格することで資格者証の交付を受けることができます。

交付を受けた後は延べ面積3,000平方メートル以上の建築物を指す特定建築物の換気・排煙・非常用照明装置・給水設備当の設備の保安業務に携わることが可能です。

資格取得によって建設設備会社への転職が有利になるメリットがあります。

参考：一般財団法人 日本建築設備・昇降機センター｜建築設備検査員講習 | 資格・講習

電気系の設備屋におすすめの資格5選

ここからは電気系の設備屋におすすめの資格を紹介します。

➀電気工事士

電気工事士とは、建築物に設置された電気設備の保安業務が行える資格のことです。
第一種と第二種に分かれており、それぞれ以下のような違いがあります。

電気工事士には試験があり、どちらも四肢択一方式のマークシート回答の学科試験と実技による技能試験の2段階あります。

技能試験は出題候補問題が事前に公開されるようになったため、以前に比べて勉強および取得がしやすくなったと言われています。

難易度は第一種で例年40％ほど、第二種で約60％前後と言われていることから、比較的狙いやすい資格です。

電気工事士の資格を取得することで、電気設備のプロとして電機業界で長期にわたって活躍できるメリットがあります。

参考：ECEE 一般財団法人電気技術者試験センター｜電気工事士って何だろう？

➁電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士は、電気工事現場における工期・現場作業員・資材といったあらゆる管理業務が行える資格です。

管理業務が中心のため、現場状況を広い視点で観察し、工期に間に合うよう取り組む姿勢が求められます。

電気工事施工管理技士は1級と2級に分かれており、それぞれで対応可能業務に違いがあります。

監理技術者は工事現場において配置が義務づけられている職種であるため、1級電気工事施工管理技士の取得によって幅広い業務に就ける、身につくスキルが2級に比べて多いといったメリットがあります。

参考：一般財団法人建設業振興基金｜令和6年度1級 電気工事施工管理技術検定のご案内
参考：一般財団法人建設業振興基金｜令和6年度2級 電気工事施工管理技術検定のご案内

③電気主任技術者

電気主任技術者は、工場やビルといった一般的な建築物に加え、発電所や変電所の受電設備等の保安監督に就ける資格です。

インフラの保安監督という立場から社会的評価も高く、一定の需要があります。

電気設備を設ける建築物の事業主は、工事・保守・運用等の保安の監督者として電気主任技術者を選任しなければいけない決まりになっています。

資格を取得後は実務経験を積むことで、長期にわたって電気設備の保安にまつわるプロとして活躍できるといったメリットがあります。

参考：ECEE 一般財団法人電気技術者試験センター｜電気主任技術者って何だろう？

④認定電気工事従事者

認定電気工事従事者は、電圧が600ボルト以下の自家用電気工作物における管理電気工事に就ける資格です。

電気工事では建築物における設備工事に携わる機会が多く、工事中には感電・死亡事故といったリスクが潜んでいます。

このリスクを予防するため、経済産業省管轄のもと資格が制定されました。

この資格を取得することで、第二種電気工事士ではできない業務に就けるメリットがあります。

試験はなく講習を受けるのみで認定交付が受けられるので、難易度の高い試験を突破できる自信がない方や試験勉強に取り組む時間が取れない方におすすめです。

参考：一般財団法人電気工事技術講習センター｜認定電気工事従事者認定講習 - 講習のご案内

⑤低圧電気取扱者

低圧電気取扱者は、600ボルト以下の交流、750ボルト以下の直流の充電電路の敷設・修理のほか、低圧の電路において充電部が露出した開閉器の操作に従事できる資格です。

電気災害の死亡死者数が例年20人前後で推移していることから、労働災害防止を図るために制定されました。

電気工事士の資格を有する方でも特別教育を修了する必要があることから、電気工事に従事する上では受講しておきたい資格です。

講習は1日、2日の2コースあり、どちらも学科・実技の双方を受講する必要があります。

参考：コベルコ教習所｜低圧電気取扱業務特別教育
参考：関東電気保安協会｜低圧電気取扱者安全衛生特別教育講習会 学科+実技1時間（開閉器操作のみの業務）

水道系の設備屋におすすめの資格5選

ここからは水道系の設備屋におすすめの資格を紹介します。

➀給水装置工事主任技術者

給水装置工事主任技術者は、給水装置工事事業者が水道業者から水道法に基づく指定を受けるために不可欠な国家資格です。

主な業務内容は、水道工事における事前調査や水道業者との調整、工事事業者に対する監督的な指導や品質・工程・安全管理などです。

水道工事のプロとして活躍できるので、一定の需要があります。

なお難易度は30〜40％前後を推移しており、入念な試験対策が必要な試験と言えます。

また、受験には給水装置工事の実務経験が3年以上あることを条件としているため、資格取得にはある程度の時間を要すことを念頭に置きましょう。

参考：公益財団法人給水工事技術振興財団｜給水装置工事主任技術者試験

➁排水設備工事責任技術者

排水設備工事責任技術者は、排水設備の新設工事などにおいて、必要とされる民間資格です。

排水設備の工事品質確保を目的に設けられており、各自治体の下水道条例にて規定されています。

排水設備の新設工事などは、指定工事店でしか請けることができません。

指定工事店には排水設備工事責任技術者が専属している必要があることから、資格を有することで一定の需要が見込まれ、水道業界で長期的に活躍できると言えます。

合格率は試験実施地域によって異なるものの、東京都下水道局の令和5年の試験実施結果を見てみると、平成30年度から令和4年度まで40％以上を推移していることから、目指しやすい資格と考えられるでしょう。

参考：東京都下水道サービス株式会社（TGS）｜「排水設備工事責任技術者」総合ページ
参考：公益社団法人日本下水道協会｜排水設備工事責任技術者試験 試験問題の形式について
参考：東京都下水道局｜令和5年度排水設備工事責任技術者資格試験 実施結果

③下水道管路更生管理技士

下水道管路更生管理技士とは、管路更生工事現場で監理技術者または主任技術者として活躍できる資格のことです。

管路更生にまつわる施工計画の作成や現場での工程・安全管理などを行うことができるので、下水道管路のプロとして活躍できます。

受験資格は、一級土木施工管理技士や一級建設機械施工技士などの資格を有し、かつ土木工事10年以上かつ2件以上の管路更生工事の実務経験がある人が対象となっています。

試験は一次試験と技術研修を兼ねた二次試験の2つあり、一次試験の合格率は50〜60％と言われています。

一次試験をクリアできれば技術研修である二次試験に進めることから、比較的狙いやすい資格と言えるでしょう。

参考：一般社団法人 日本管路更生工法品質確保協会｜一次試験の申込
参考：一般社団法人 日本管路更生工法品質確保協会｜資格試験制度の概要

④浄化槽設備士

浄化槽設備士は、浄化槽設置工事の監督業務に携わることができる資格です。

浄化槽工事を取り扱う事業者は営業所に浄化槽設備士を配置する義務があることから、インフラ設備にまつわる職種の中でも一定の需要が見込まれる仕事です。

国家資格でもあることから、浄化槽工事に関する8年以上の実務経験のある人など、ハードルの高い受験資格が設けられています。

過去3年の難易度を見ると、19〜45％と各年で大きく異なることが分かります。

19％は難易度が極めて高いと言えることから、受験に際しては入念な試験対策が必要と言えるでしょう。

参考：国土交通省｜浄化槽設備士になるには
参考：公益財団法人日本環境整備教育センター｜浄化槽設備士試験のご案内
参考：公益財団法人日本環境整備教育センター｜令和3年 浄化槽設備士試験 合格発表
参考：公益財団法人日本環境整備教育センター｜令和4年 浄化槽設備士試験 合格発表
参考：公益財団法人日本環境整備教育センター｜令和5年 浄化槽設備士試験 合格発表

⑤浄化槽技術管理者

浄化槽技術管理者は、処理対象人員501人以上の大規模な浄化槽における保守点検・清掃等の技術上の業務に携わることができる資格です。

処理対象人員501人以上の浄化槽は、水質汚濁防止法の特定施設として放流水による水質等の規制を受けることになっており、高度な技術を用いた上で浄化槽の統括管理者としての資質向上を図るため制定されました。

試験はなく、3日間20時間の講習の修了で資格を取得することができます。
ただしあらかじめ浄化槽管理士の資格を取得しなければなりません。

浄化槽管理士は浄化槽の保守点検保守点検業者に配置が義務づけられている資格です。
国家資格であり、試験を受験・合格するか、環境大臣が指定する指定講習の修了で取得できます。

参考：公益財団法人日本環境整備教育センター｜浄化槽技術管理者講習会のご案内
参考：環境省浄化槽サイト｜浄化槽に関係する国家資格

設備屋の年収

厚生労働省が管轄の「jobtag」によると、設備屋を含む配管工の年収は全国で512.5万円ほどのようです。

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」では、全国の平均年収が382万円であることから、一定水準よりも高いことがうかがえます。

ただし、設備屋の多くは上述した資格を保有しているケースが一般的なので、有効な資格ほど取得しておくことで、より高い年収を得られると考えられます。

参考：厚生労働省｜ 賃金の推移

設備屋に求められる資格を目指そう

設備屋とは建築物における設備配置に携わることができる職種のことです。

建築・電気・水道などさまざまな業界に存在し、会社に属したり独立したりといった方法で人々の暮らしを維持しています。

本記事で紹介した資格を取得し設備屋へ転職を希望する方は、建設・不動産業界に特化した転職エージェント「ゼネラルリンクキャリア」で自分に合った企業を探しましょう。