ゼネコンで活かせる資格とは？大手企業別手当の有無も紹介

ゼネコンでの就職を検討する際、活かせる資格について知りたい方も多いでしょう。

有する資格によっては業務幅が広がり、キャリアアップも目指せます。

そこで今回は、ゼネコンで活かせる資格について解説します。

大手企業別の資格手当の有無についても表でまとめているので、ゼネコン会社を探す際はぜひ参考にしてください。

持っていると有利！ゼネコンにおすすめの資格

ゼネコン業界で働く上で必須となる資格はありません。

資格がなくても働ける業界ではありますが、有資格者であることで業務の幅が広がったり、年収が増えるといったメリットもあることから、可能であれば資格取得を目指すと良いでしょう。

ここではゼネコン業界で働く上で、有利になりやすい資格を紹介します。

➀1級管工事施工管理技士

※価格はいずれも非課税

1級管工事施工管理技士は、配管接地工事のプロであることを認める国家資格です。

過去5年の合格率は、第一次検定で24～52％、第二次検定で52～62％であることから、第一次検定はやや難易度が高いと考えられます。

管工事施工管理技士には1級と2級がありますが、それぞれで異なるのは監理技術者になれるかどうかの点です。

監理技術者とは、建築一式工事で総額7,000万円以上、それ以外で4,500万円以上の大規模な建設工事において現場に配置しなければならない役割のことを指します。

1級管工事施工管理技士の取得によって監理技術者として活躍が望めるので、業務幅を広げ、今よりもキャリアアップしたいといった方にはおすすめです。

気になる年収については、厚生労働省の職業情報提供サイトによると全国平均で632.8万円、年齢別では59〜64歳頃に約795万円とピークを迎えることが分かります。

参考：一般財団法人 全国建設研修センター｜1級管工事施工管理技術検定
参考：建設技術教育センター｜1級管工事施工管理技士：受験者数・合格率動向
参考：厚生労働省｜職業分類表
参考：job tag｜建築施工管理技術者

➁1級建築士

※価格は非課税

1級建築士は、設計・工事監理等の業務を国土交通大臣の許可を受けて行える国家資格で、超高層ビルから景勝地のセカンドハウスまでさまざまな建築物に関わることができます。

過去5年間の合格率は、学科試験で15〜20％台、設計製図試験で30％台であることから、極めて難しい資格と言えます。

しかし、1級建築士の取得によって工事規模を問わず管理が行えるので、大きな責任が伴う仕事にチャレンジしたいといった方におすすめです。

建築士の年収については、全国平均で約632.8万円、年齢別では59〜64歳をピークに約796万円となっています。

参考：国土交通省｜一級建築士について
参考：1級建築士試験の合格率について - 総合資格学院
参考：job tag｜建築設計技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

③1級建築施工管理技士

※価格はいずれも非課税

1級建築施工管理技士は、鉄筋・大工・内装仕上げなど建築工事すべての施工計画の作成および現場での工程管理、品質安全管理等が行える国家資格です。

管理可能な工事規模に上限がないので、幅広い業務に携わりながらスキルアップ、キャリアアップを目指せます。

過去5年間の合格率は、第一次、第二次いずれも高く、難易度はやや低めと言えます。

気になる年収は、全国平均で632.8万円、年齢別では59〜64歳にピークを迎え、約796万円となっています。

参考：一般財団法人建設業振興基金施工管理技術検定｜令和6年度1級 建築施工管理技術検定のご案内
参考：総合資格学院｜1級建築施工管理技術検定の合格率について
参考：job tag｜建築施工管理技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

④1級電気工事施工管理技士

※価格はいずれも非課税

1級電気工事施工管理技士は、電気工事の施工監理を適切に行うために求められる電気工学、電気通信学等の建築学における一般的な知識を持つ人に与えられる国家資格です。

過去5年間の合格率は、第一次で3〜5割、第二次で5〜7割程度であることから、比較的臨みやすい資格と言えます。

全国平均年収は約688.2万円、年齢別では54〜59歳頃にピークを迎え、約841万円になっています。

参考：一般財団法人建設業振興基金施工管理技術検定｜令和6年度1級 電気工事施工管理技術検定のご案内
参考：建設技術教育センター｜1級電気工事施工管理技士：受験者数・合格率動向
参考：job tag｜電気技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

⑤1級土木施工管理技士

※価格はいずれも非課税

1級土木施工管理技士は、工程・安全・品質・原価などあらゆる管理が可能になる国家資格です。

対応できる工事の請負金額に際限がないので、大規模な工事に携わり、責任者として活躍域を広げることができます。

資格保有によって主任技術者や監理技術者の両方に選任されることもあるので、管理能力に自信のある方におすすめです。

過去5年間の合格率は、一次検定で49〜60％台、二次検定で28〜45％台と、二次検定がやや難しいと考えられます。

全国平均年収は約603.9万円、年齢別では54〜59歳にピークを迎え、年間約720万円になっています。

参考：一般財団法人全国建設研修センター｜令和6年度インターネット受験申込料金表
参考：総合資格学院｜1級土木施工管理技術検定の合格率について
参考：job tag｜土木施工管理技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

⑥監理技術者

※価格は非課税

監理技術者は、施工計画の作成、工程・品質管理、その他の技術上の管理および工事の施工に従事する人の指導監督が可能な国家資格です。

主任技術者に比べてより厳しい資格・経験が求められる職種ですが、任される業務幅も広いので、さまざまな経験を積みたい方におすすめです。

合格率について明記されていませんが、毎年申請する人が増加しており、令和6年6月末時点では69万名の方が監理技術者資格証を保有しているようです。

建築業界における監理技術者の全国平均年収は約632.8万円、年齢別では60〜64歳にピークを迎え、約796万円になっています。

参考：一般財団法人建設業技術者センター｜監理技術者について
参考：一般財団法人建設業技術者センター｜申請手続き
参考：一般財団法人建設業技術者センター｜監理技術者資格者証の保有者数
参考：job tag｜建築設計技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

⑦建築設備士

建築設備士は、建築整備全般に関する知識・技術を有し、建築士へ高度・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関して適切なアドバイスを行える国家資格です。

建築士のサポートはもちろん建築士ではできない業務も受けられるので、幅広い業務を経験しながらスキルアップを目指すことができます。

過去5年間の合格率は、第一次試験で23〜30％台とやや高い難易度ではあるものの、第二次試験は41〜54％と高い合格率なので、挑戦する価値のある国家資格と言えるでしょう。

全国平均年収は、約632.8万円、年齢別では60〜64歳にピークを迎え、約796万円になっています。

参考：建築設備士とは
参考：令和6年建築設備士試験の案内
参考：建築設備士試験データ - 合格率
参考：job tag｜建築設計技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

⑧コンクリート主任技士

※価格は税込

コンクリート主任技士は、コンクリートの製造・工事および研究における計画・施行・監理・指導などを行える能力を持つ技術者で、コンクリート技士の上位資格にあたる民間資格です。

日本コンクリート工学会が管轄しており、資格保有又は実務経験による条件を満たすことで受験できます。

合格率は全国平均が12〜13％と非常に低く、難易度の高い試験です。

求人ボックスによるコンクリート主任技士の平均年収は約300〜550万円、地域によっては月給が25万円台の企業もあるようです。

参考：公益社団法人日本コンクリート工学会｜コンクリート技士・主任技士試験受験料、登録料 及び研修受講料等に関する内規
参考：日本コンクリート協会｜資格保有による受験資格
参考：日本コンクリート協会｜実務経験による受験資格
参考：2019年度コンクリート技士/主任技士試験 結果の概況
参考：2020年度コンクリート技士/主任技士試験結果の概況
参考：2021年度コンクリート技士／主任技士試験 結果の概況
参考：2022年度コンクリート技士／主任技士試験 結果の概況
参考：2023年度コンクリート技士／主任技士試験 結果の概況
参考：求人ボックス｜コンクリート主任技士の転職・求人情報

⑨CFT造施工管理技術者

※価格はいずれも税込

CFT造施工管理技術者は、CFT建造物の施工品質確保を目的に「CFT造技術指針・同解説」に基づいた施工計画の作成・施工管理が行える民間資格です。

平成30年から令和3年までの合格率を見ると、67〜70％台とチャレンジしやすい資格であることが分かります。

しかし、受験資格には3年以上のコンクリートの施工または技術に関する実務経験があることに加え、1級建築士などの資格保有者としていることから、難易度の高い受験資格を満たす必要があると言えます。

CFT造施工管理技術者の年収について明記されていませんが、受験資格等を踏まえ、約600万円前後の年収と考えられます。

参考：JQOS.jp｜CFT造施工管理技術者【試験日】合格率や難易度
参考：一般社団法人新都市ハウジング協会｜CFT造施工管理技術者制度

⑩消防設備士

※価格はいずれも非課税

消防設備士は、消防用設備等または特殊消防用設備等の工事・整備に関する新しい知識・技能のある人に与えられる国家資格です。

甲種・乙種の2種類に大別され、甲種では特類から5類までの6種類、乙種では第1類から第7類までと種類が豊富です。

甲種では消防設備の点検やメンテナンスに加え、設備・交換が可能です。
乙種は点検・メンテナンスに限られるので、業務幅を広げたい方は甲種の受験がおすすめです。

過去5年間の合格率は、甲種・乙種をはじめ、各類で異なりますが、総合的にみた難易度は30〜40％台と比較的挑みやすい資格と言えます。

また、その中でも特に難しいと考えられるのは甲種の特類、乙種の第3類であることから、どの類を対策しておくべきかを押さえておけば、合格は遠くないと考えられます。

なお、消防設備士の年収は314〜400万円とされています。

参考：一般財団法人消防試験研究センター｜消防設備士試験

⑪JR工事管理者

※価格はいずれも税込

JR工事管理者は、JRの施設工事に従事できる資格です。

同資格には在来線の工事管理者と新幹線の工事管理者の2つに大別され、それぞれで携わる業務内容に違いがあります。

受験資格は各工事管理者に設けられています。

合格率については明記されていませんが、講習の受講で受かることから、そこまで難しくないと考えられます。

各工事管理者の受講要件等については日本鉄道施設協会ホームページまたは以下リンクよりご確認ください。
参考：資格講習における受講要件等の仕様内容（在来線）
参考：資格講習における受講要件等の仕様内容（新幹線）
参考：保安講習会受講料一覧 (JR東日本)
参考：一般社団法人日本鉄道施設協会 大阪事務所｜JR西日本講習会費用

⑫電験3種

※価格はいずれも非課税

電験3種は、発電所・変電所・工場・ビルなどに設置された電気設備の保守・監督を行う際に求められる資格です。

正式名称を「第3種電気主任技術者試験」と呼び、第3から第1種に分類される国家資格です。

電験三種の過去5年の合格率は、8～21％と極めて低く、難易度の高さがうかがえます。

厚生労働省のデータによると、全国の平均年収は約558.3万円、年齢別では60～64歳にピークを迎え、約718万円となっているようです。

電験三種を受験するには、試験の合格または認定校での科目終了後、一定の実務経験を積む方法の2つあります。

資格取得を目指す方は、こちらの記事も合わせてご覧ください。

参考：一般財団法人電気技術者試験センター｜上期受験者用
参考：一般財団法人電気技術者試験センター｜下期受験者用
参考：job tag｜電気通信技術者
参考：厚生労働省｜職業分類表

⑬免震部建築施工管理技術者

※価格はいずれも税込

免震部建築施工管理技術者は、免震部施工に関する専門的知識及び技術のある方を認定するための民間資格です。

免震工事に関わる施工計画の立案や品質管理、免震部工事の管理を行い、適切な免震性能を確保し、建築物使用期間中に免震機能が十分に発揮できるよう監督するのが主な業務です。

過去4年間の合格率は79～93％と極めて高く、挑みやすい資格と言えます。

ある求人によれば予定年収は400～550万円、加えて月額20,000円の資格手当が支給されるといった記載があることから、キャリアアップや年収アップを目指したい方にはおすすめと言えるでしょう。

参考：JQOS.jp｜免震部建築施工管理技術者【試験日】合格率や難易度
参考：doda｜鹿島建物総合管理株式会社

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資格取得はメリット？大手ゼネコンでみる資格手当の有無一覧表

資格取得を目指すのなら、取得・保有によって年収アップが見込める資格手当が支給される企業に勤めたいと考える方も多いでしょう。

ここでは、ゼネコン業界の中でも以下3つに該当するゼネコン企業の資格手当の有無を一覧で紹介します。

一覧で見ると分かるように、資格手当を導入していない企業は一定数いるようです。

しかしその一方で資格取得支援を導入する企業も多く、未経験者ややる気のある人を歓迎し、サポートすることに力を入れているとも考えられます。

当サイトでは準大手ゼネコンの年収をまとめた記事も公開中です。
ゼネコン業界の年収が気になる方は併せてご覧ください。

ゼネコンは資格なしでも転職可能？

結論からお話しすると、ゼネコン業界への転職において資格の必要性は企業によって異なると言えます。

資格がない人でも就職できるよう資格取得奨励金やサポート制度を導入する企業が多いことから、企業によっては資格なしでも転職することは可能と考えられます。

しかし、資格なしで就職・転職する場合、資格保有者と比べて知識に大きな差があることが表面化されてしまう可能性があります。

転職を成功させるには、資格取得に向けてすでに勉強している、あるいは入社後に資格取得を目指して勉強に取り組むといったアピールができるよう準備しておくことをおすすめします。

企業の求人情報を参考にしながら適切な資格取得を目指そう！

ゼネコン業界へ就職・転職する上で必要となる資格はありません。

しかし、応募者の中には資格を保有する人も一定数いることから、差別化を図るためにも、資格取得に向けた勉強を始めるか、入社後に資格取得を目指すといったアピールをするのが望ましいでしょう。

資格を取得する上では、闇雲に決めるのではなく、企業の求人情報に適した資格を目指すことが先決です。

資格を取得し、就職・転職をスムーズに進めたい方は、施工管理・不動産業界に特化したゼネラルリンクキャリアをぜひご活用ください。