施工管理の転職ノウハウ

ゼネコンがやばいと言われる理由8選!ゼネコンで働くメリットは?

就職・転職を検討する中で気になる情報の一つにゼネコンは「やばい」というものがみられます。

確かに「きつい」「汚い」「危険」と、いわゆる建設業界の3Kが根強い印象ですが、実際はどうなのでしょうか。

今回はゼネコンがやばいと言われる理由と働くメリットを紹介します。

ゼネコンがやばいと言われる8つの理由


ここではゼネコンが「やばい」と言われる理由を8つ紹介します。

就職・転職先にゼネコンを検討しているものの、実際のところどうなのか把握しておきたい人は今後の参考にしてください。

➀勤務時間が長い

ゼネコンは建設プロジェクトの進行に応じた業務が求められることから、やむを得ないトラブルによっては労働時間が延びることがあります。

例えば資材が届いていない、雨天が続く、感染症によって作業員に欠員がでるといった理由によっては、プロジェクトのタイムリミットまでに竣工が迫り、予想以上に勤務時間が延びてしまうことも少なくありません。

このような状況を受けて、日本では2019年に働き方改革を施行。

建設業界には5年の適用猶予がありつつも、2019年の施工時から残業時間が徐々に減少傾向にあります。


参考:厚生労働省|毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査) 結果の概要

建設業で労働時間が減少した背景には、事務作業の外注化やITツールの導入など、さまざまな工夫がなされたことが関係しています。

そのため、ゼネコン業界は労働時間が長くキツいといったイメージは働き方改革の浸透によって少しずつ改善する見込みと考えられます。

➁休日出勤がある

建設業界では、土曜日であっても稼働できる現場があるため、土曜日出勤を求める会社も一定数あります。

土曜日出勤や代休・振休のルールは会社によって異なる傾向にあるので、休日出勤の有無については応募の際にきちんと確認することが大切です。

なお一般社団法人日本建設業連合会では「すべての現場での週休二日を実現」を目標に、全建設現場の4週8閉所を目指し、実行しています。

2023年12月22日に出された報告書によると建設業全体では4週8閉所以上が49.4%となり、4年間で25.8%以上が休日増加の成果を上げています。

この取り組みが全国的に浸透すれば休日出勤も最低限に減る可能性から、ゼネコン業界がより注目されるほか、ワークライフバランスを意識した働き方の実現も可能になると考えられるでしょう。

参考:一般社団法人日本建設業連合会|週休二日実現行動計画 2023年度上半期 フォローアップ報告書

③危険が多い

建設業界の3Kの一つに「危険」がありますが、重機を使う現場や足場材を組み立てる現場が多いために、危険と隣り合わせであることは事実です。

不注意によっては現場での事故やトラブルにつながる可能性もあることに対して「やばい」と思われることも少なくないようです。

なお現場各所では事故やトラブルを防ぐため、常に管理監督者は現場全体を安全に保つよう環境の確認・見回り・現場従事者へ安全対策の共有を実施しています。

さらに近年では命に関わる業務にAIを搭載した機械やドローンを導入するケースも増えていることから、安全を第一に考えた工夫がなされていることも事実と言えるでしょう。

④体力的にハード

ゼネコンは体力的にきついと思われることも少なくありません。

建設業界の3Kで言う「きつい」の部分で、季節や気候、温度に関係なく難しい業務を行うことに対して体力的にハードと感じるケースがあります。

例えば土木工事の施工管理として働く場合、高温に熱したアスファルトの側で現場状況をチェックする作業があるため、気温以上の暑さに耐えながら働くことにハードさを感じてしまう人もいるようです。

⑤転勤がある

大手ゼネコン会社の多くは首都圏に本社を置いており、日本各地に支社を設置していることがあります。

プロジェクトによっては働く場所が変わる特徴から、転勤や単身赴任が増え、その部分に「やばい」と思う人も一定数いるようです。

⑥プライベートを確保しにくい

建設現場では土曜日でも出勤する場合があります。

民間の現場を中心とした会社であればその機会は少ないものの、大手・中堅ゼネコンだと、土曜日出勤を求められることも。

土曜日は週末ということもあるため、家族などとの時間を確保しにくいといった部分に「やばい」と感じる人も少なくないようです。

また以下の記事は、現場監督の離婚率について経験を基に原因などが詳しく書かれています。気になる方はぜひチェックしてみてください。

⑦人間関係が複雑

人間関係が複雑で、ストレスを感じやすいといった理由もあります。

建設工事現場では複数の会社が参加し、多くの作業従事者と連携しながら工事を行います。

そのため他会社の癖のある関係者と近い距離で仕事をしていると、細かなことに文句を言われることも珍しくないようです。

⑧プレッシャーがある

ゼネコンでは金額の大きなプロジェクトを手掛けることが大きいため、プレッシャーを感じることもあります。

仕事の規模が大きくなればその分だけ責任も大きくなるため、プレッシャーを感じずに働くことはむしろ難しいと考えられます。

多方面からのプレッシャーによって精神的な疲労が蓄積される不安から、ゼネコンに対して「やばい」と思う人もいるのかもしれません。

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ゼネコンで働く10のメリット


ゼネコンがやばいと言われる理由を紹介しましたが、もちろんゼネコンで働くメリットもあります。

ここではゼネコンで働くメリットを紹介します。

➀給料(年収)が高く安定している

ゼネコンの給料(年収)は、全国平均給与に比べて高い傾向にあります。

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、建設業に勤める男女の平均年収は約500万円でした。

約500万円という数字は「建設・採掘従事者」の4つの企業規模別の「きまって支給する現金給与額」を12カ月分と「年間賞与その他特別給与額」の合計した額の平均です。

企業規模 きまって支給する現金給与額 年間賞与その他特別給与額 平均年収
~10人 340,900円 365,800円 4,344,000円
10~99人未満 330,500円 524,900円 4,184,900円
100~999人未満 349,200円 977,600円 5,168,000円
1,000人以上 401,100円 1,348,800円 6,161,200円

さらに同省の同資料によると1年間の全国平均給与は382万円であることから、一般的な給料に比べて給料が高いことがわかります。

特に売上高が1兆円を超える大手ゼネコン会社では平均年収が1,000万円を超えることも。

ほかにも、残業や休日出勤といった「やばい」と言われる理由をリカバリする制度を導入する会社も増加傾向にあることから、働きやすい環境を意識した会社が増えたことで、メリットそのものも増えると推測できます。

参考:e-Stat|令和5年賃金構造基本統計調査

➁福利厚生が充実している

ゼネコンでは社宅や独身寮のほか、特別休暇や各種研修制度などの福利厚生が充実しているといったメリットもあります。

大手ゼネコン会社では持株会制度を導入し、自社株の購入や資産運用に対応していることもあります。

さらにスキルアップやキャリアアップを目指す社員へ、語学研修や社外セミナーなどを開催する会社も増加し、建設業以外のスキルを高め、幅広い業務に携わることもできます。

ゼネコンへの就職・転職を検討するときは福利厚生について調べておくと、入社後は将来の自分にとって有効な制度が利用できるので、多角的な活躍が目指せるできるでしょう。

③充実感・やりがいを感じられる

ゼネコンの仕事は数ヶ月~数年かかるものがほとんどです。

数ヶ月~数年かかる現場の多くは高層ビルや大型商業施設、道路などが挙げられますが、これらの竣工によって大きな達成感や充実感、強いやりがいを感じるのもメリットの一つです。

④労働環境が改善されている

最近では、労働環境の改善に本腰を入れる会社が増加しています。

例えばハラスメントによって体調不良を来した作業者が相談しやすいよう、産業医を導入する会社の増加などです。

2019年4月1日に施行された働き方改革により、建設業界では2024年4月までに労働時間の改善を行ってきました。

働き方改革の浸透により、近年では土曜日の出勤を1週間おきにしたり週休2日制に切り替えた会社が増加。

「やばい」と言われる理由の一つである「きつい」に対して国が動いたことで、建設業界全体が徐々に改善をみせはじめているのは大きなメリットと言えるでしょう。

⑤スキルアップできる

ゼネコン業界で働くと、建設業に特化した専門知識やスキルが学べるため、スキルアップを目指した取り組みができるといったメリットがあります。

ほかにもマネジメント業務や大きな金額の管理、プロジェクト進行のためのスケジュール管理能力など、建設業界以外でも役立つ豊富な知識を身につけられるのも大きなメリットと言えるでしょう。

⑥35歳までなら未経験でも採用されやすい

施工管理の場合、35歳までであれば職歴がない人や未経験の人でも就職可能です。

国土交通省のデータによると、建設業界における年齢別の技能労働者数では15〜29歳までの若い人が圧倒的に不足していることがわかります。

高齢化社会に突入した今後の日本は現在の現場作業者や職人の高齢化にともない、退職・人材不足が進行すると予想されています。

近年では人材不足の補填や若手の人材育成を目標に、研修制度を設けている会社が増加していることから、職歴なし・未経験の人であっても将来的に活躍できる環境を整えている会社が多いのはメリットと言えるでしょう。

参考:国土交通省|年齢別の技能労働者数

⑦キャリアアップを目指せる

施工管理で経験する管理業務は、ほかの業種でも求められることの多い仕事のため、異業種へチャレンジしても即戦力として歓迎される可能性があります。

特にデベロッパーや都市機構再生(UR)では1級建築士保有者は大歓迎といった記載も多いので、ゼネコン業界の経験によってはキャリアアップを見据えた転職が有利になるのもメリットの一つです。

⑧自分の仕事が形となって残る

ゼネコンの大きな魅力の一つとして、自分の手掛けた仕事が形に残るという点があります。

建物はもちろん土木工事なら護岸や道路など、さまざまな場所に目に見える形で自分の努力が残ります。

特に子どもを育てている人であれば完成した建設物を実際に見せてあげることができ、普段どのような仕事をしているのかを伝えられるのも一つのメリットと言えるでしょう。

⑨就職難易度が低い

中堅ゼネコンの場合、大手ゼネコンや準大手ゼネコンと比べると就職難易度が低い傾向にあります。

建設業界でキャリアをスタートさせたい人であれば、中堅ゼネコンに就職・転職するのがおすすめです。

中堅ゼネコンは新卒・中途どちらも歓迎する会社が多い特徴もあるので、業界未経験であってもゼネコンにチャレンジしたいという熱意がある人にはメリットです。

⑩グローバルに働ける

中堅・大手ゼネコンは海外に事業展開する会社も多いです。

そのため、日本に限定せず世界各国のプロジェクトに参加できるなど、グローバルな活躍を目指せるのもメリットです。

他国語を得意とする人や世界で活躍したいと考える人には特におすすめの業界と言えるでしょう。

ゼネコン業界の今後


ここからはゼネコン業界の今後を2つ紹介します。

10年後のゼネコン業界

国土交通省の資料によると、10年後のゼネコン業界は以下の事柄がテーマになると考えられています。

  • ライフサイクルの多様化を踏まえた生産体制のあり方
  • 適正工期の確保と週休二日体制の実現
  • 加速度的なAI・IoTを含む ICT 活用範囲の拡大
  • 「将来の担い手の確保・育成」に向けた労働環境の改善

どのようになるのかは今現在では図りかねますが、国土交通省ではこのようなテーマを掲げ、建設業界は大きな変化あるいは進化を遂げることが予想されています。

労働環境が改善されつつある

2024年6月から、建設業界でも罰則つきの時間外労働規制が適用されます。

原則として時間外労働は月45時間、年360時間を上限としており、災害復旧や復興に関わる場合を除いて上限を超えた場合、罰則が科せられます。

これまで建設業の多くは週休1日でしたが、国が主導となって週休2日が取れるよう注力しているので、労働時間の改善もみえはじめています。

現時点では建設業に週休2日制を義務づけていませんが、国での取り組みがスタートしたことで、人手不足の解消と並行して労働環境の改善に向けて大きな一歩を歩み始めたと考えられます。

ゼネコンを辞めた後におすすめの5つの転職先


ゼネコン業界に入社したものの、さまざまな理由から辞めたいと考えるときは、どのような職種が転職先に向いているのでしょうか。

ゼネコン業界で得られる経験や知識、スキルをもとに考えると、下表のような業務が向いていると考えられます。

名称 特徴
デベロッパー
  • 開発事業者のこと
  • 大規模な宅地開発やリゾート開発、都市開発(再開発)などを行う
ビルメンテナンス業界
  • 清掃・衛星・設備などの管理業務を行う
都市再生機構(UR)
  • 独立行政法人都市再生機構(URBAN RENAISSANCE AGENCY)のこと
  • 市街地の整備改善支援や賃貸住宅の供給の支援などを行う
ファシリティマネジメント
  • 土地・建物・構築物・設備を経営するため、最適な状態で保有・使用・維持しするための経営活動
コンストラクションマネジメント
  • 建設生産全般にかかわるマネジメント

このようにゼネコン業界の経験は、多方面で活かすことができます。

気になる業界がある人はこの機会に、建設・不動産業界に特化した転職エージェント「ゼネラルリンクキャリア」にご相談ください。

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ゼネコンに魅力を感じるなら職場を変えるのも方法の一つ

ゼネコンが「やばい」と言われる理由には、労働時間の長さや休日出勤などが根強く関係していることが分かります。

しかし、2019年に施行された働き方改革によって労働時間や休日出勤には改善がみられはじめ、これからさらに浸透し多くの会社による導入が見込まれます。

現在ゼネコン業界への就職・転職を検討している人は、求人情報などを細かくチェックし、どのような職場環境かを調べることをおすすめします。

現在ゼネコン業界に携わっており、異業種への転職を検討する人は、働き方改革による改善がみえるまで、現職の様子をうかがったり、会社そのものを変えるのも選択肢の一つです。

就職や転職には多くの準備や時間がかかることから、ゼネコン業界が自分に合っているかを精査することが大切です。

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