現場監督で年収1000万円の5つの方法と5つの条件｜達成の実例とコツを解説！

この記事では、「現場監督で年収1000万円になれる5つの方法」と、「現場監督から転職して年収1,000万円になれる3つの職種」を紹介します。

実は、現場監督でも年収1,000万円になる方法は複数あります。

この記事を読めば、現場監督から年収1000万円を稼ぐルートを知って、夢に一歩近づきますので、ぜひ読んでみてください。

現場監督で年収1000万円稼ぐことはできる？

現場監督で年収1,000万円を稼ぐことは可能です。

ただし、一級施工管理技士や一級建築士などの国家資格取得のほか、転職を複数回することが重要なカギになります。

なぜなら、どの企業でも役職が上がれば年収1,000万円を稼げるわけではなく、年収1,000万円を稼げる企業へ転職していく必要があるからです。

例えば、中小ゼネコンの部長クラスで年収900万円の企業もあれば、大手ゼネコンの主任クラスで年収1,000万円を超える企業もあります。

そのため、現場監督で年収1,000万円を稼ぐには転職は必須です。

需要の高い現場監督の経験を転職市場に売り出し、高年収の企業・求人へ転職していくことで年収1,000万円が近づくので、転職に抵抗を感じている人はまずは転職サイトや転職エージェントの求人を見てみましょう。

20代の現場監督でも年収1000万円は可能？

20代の現場監督で年収1,000万円は可能ですが、達成できる人はごく一部です。

それは、スーパーゼネコンや大手サブコン勤務の20代後半で、資格手当あり・住宅手当あり・諸手当多く・残業手当多く・ボーナスの良い年であれば、年収1,000万円はあり得ます。

20代の現場監督で年収1,000万円を稼ぎたい人は、当たって砕けるつもりでスーパーゼネコンや大手サブコンの求人に応募してみてもいいでしょう。

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現場監督で年収1,000万円になる5つ方法

現場監督で年収1,000万円になる具体的な方法を5つ紹介します。

大手ゼネコンに就職・転職

大手ゼネコンには年収1,000万円をもらっている現場監督は多くいます。

平均年収も約900～1,100万円程度あり、転職すれば年収1,000万円は手が届きます。

鹿島建設は1,128万円、奥村組が987万円、戸田建設が915万円です。

大手サブコンに就職・転職

大手サブコンも年収1,000万円をもらっている現場監督はいます。

実は大手サブコンも平均年収は高く、約850～1,000万円ほどです。

設備工事の大気社は2022年6月時点で平均年収1,033万円、電気工事のきんでんは2022年6月時点で平均年収887万円です。

海外駐在の現場監督

海外駐在の現場監督になれば、年収1,000万円達成可能です。

海外駐在員になるとたいてい年収は増えます。

額面でおよそ1.5倍、手取りでおよそ1.8倍が相場。

キャリア面でも、海外駐在経験はメリットが大きいため、単身赴任が可能な場合はおすすめです。

エネルギー産業の現場監督

エネルギー産業とは、洋上・陸上風力発電所、太陽光発電所、水力発電などの事業を行う業界です。

エネルギー産業は業界の平均年収が678.8万円と非常に高く、離職率も低いのが特徴で、1,000万円を稼ぐ人は多くいます。

これらの産業の求人には、発電所設備の補修・維持修繕の計画や工事計画の作成、現場管理などがあり、現場監督経験が活きる職種です。

大手ハウスメーカーで現場監督から昇進

大手ハウスメーカーであれば現場監督からエリア長などの役職つきになることで、年収1,000万円は達成可能です。

ただしハウスメーカーでは役職がつかないと年収1,000万円の達成は難しくなるので注意が必要です。

ハウスメーカーにより、昇進の規定が異なるので事前に調査しておきましょう。

現場監督からの転職で年収1,000万円になれる3つの職種（実例紹介）

現場監督から転職することで年収1,000万円になれる職種の実例を3つ紹介します。

現場監督から異業種に転職して、年収とワークライフバランスを得る方法でもあります。

施工王おすすめの転職先なので参考にしてください。

不動産デベロッパーに転職

筆者が現場監督から転職した業種です。

不動産デベロッパーは年収1,000万を超える企業も多く、現場監督の転職先におすすめです。

転職時の採用年収は年収1,000万円ではありませんでしたが、在籍3年ほどで給与が年収1,000万円を超えました。

電機メーカーに転職

筆者の知人が転職して勤めている業種です。

大手の電機メーカーは年収は高く、年収1,000万円を超えることが可能です。

また、メーカーで発注者に近い立ち位置での業務となるため、ワークライフバランスも整いやすい職種。

発注者支援業務に転職

発注者支援業務とは、発注者側から工事監督の支援、施工管理や工事監理を行う業種です。

発注者支援業務も年収は高く、年収1,000万円を超えることは可能です。

官公庁発注の工事担当となるため、現場監督の経験を十分に活かせること。ワークライフバランスが整うことが特徴です。

現場監督で年収1,000万円になるための5つの条件

現場監督で年収1,000万円を達成するためには条件があります。

その中でも重要な5つの条件を紹介します。

クリアしている条件が多いほど年収1,000万円は近づきますので、ご参考にしてください。

①転職を複数回すること

ほとんどの場合、転職は複数回必要になります。

なぜなら、1,000万円を支払える企業に転職するには1回の転職では足りないことがほとんどだからです。

例えば、30歳で年収500万円の企業Aから30歳で年収1,000万円の企業Bへ、一足飛びに転職することは難しいでしょう。

筆者はこれまで4社を経験していますが、現在（30代前半）までの年収推移は

• 1社目：240万円（20代前半）
• 2社目：590万円（20代後半）
• 3社目：820万円（30代前半）
• 4社目：1,090万円（30代前半）

です。

転職を複数回して、段階的に年収を上げていくことが必要になります。

②1級の国家資格を取得すること

1級国家資格保有の有無は、年収1,000万円を達成するための重要な条件です。

なぜなら、資格は人材の能力を示す一つの基準として企業も判断をしており、資格保有社員数は可能な限り増やしたいからです。

1級資格の保有は転職で年収を上げる際には有利になります。

※ただし、資格がなくても能力を示せれば転職で年収UPも可能

③資格を取得した状態で経験を積むこと

実は、資格を取得したばかりの状態では、資格の有無は転職での年収UPにつながりにくいです。

なぜなら、「資格を取得した状態で業務経験を積む」ことが、転職市場で評価される条件からです。（建設業界専門の転職エージェントRSG ConstructionAgent取締役談）

例えば、

• 人材A（32歳）：無資格5年実務→27歳で資格取得→有資格5年実務
• 人材B（32歳）：無資格10年実務→32歳で資格取得

どちらが評価されるかというと、人材Aです。

年収1,000万円を達成するには、できるだけ早い時期に資格を取得して、実務経験を積んでおく方が有利です。

④転職先の企業規模が一定以上であること

年収1,000万円を達成するには、一定規模以上の企業に転職することが重要です。

なぜなら、規模が小さく年収の低い企業で働いていても、年収1,000万円は達成できないからです。

現場監督の平均年収でも規模の大きい（従業員数1,000人以上）の企業は中小企業と比較して120〜180万円ほども年収が高くなっています。

※尚、規模が小さくても高年収の企業もあります。

⑤都心部の企業に転職すること

実は、地域別で見ても年収は異なります。

関東・関西は現場監督の平均年収も高く、北海道・東北と比較すると平均年収で約80万円もの差があります。

なぜなら、都心部は土地・人件費も高く、収益性も高くなるからです。

年収1,000万円を目指すなら、都心部での事業を主軸にしている企業へ転職することが有効です。

現場監督（施工管理）の平均年収は？

現場監督（施工管理）は平均年収481万円で、産業全体の平均年収403万円と比較すると、現場監督の平均年収は高いと言えます。

ただし、企業規模や業種、地域別でも平均年収は大きく変わります。

特に平均年収が高いスーパーゼネコン5社は平均年収900万円を超えます。

現場監督（施工管理）の給料は安い？

「現場監督の給料は安い」という評判を耳にしますが、決して安くはありません。

ではなぜ、「現場監督の給料は安い」と言われるかというと、「業務量や責任の大きさに見合っていない」と考える現場監督が多いからです。

筆者も現場監督にかかる責任は大きく、残業も多くて休日も少ないため、もっと給料をもらって良いと感じます。

現場監督で勝ち組になっている人はいる？

現場監督で勝ち組になっている人はいます。

ここで言う"勝ち組"とは、年収1,000万円を稼いでいる施工管理・現場監督のことを指しています。

建設会社の平均年収ランキングでも、15社は平均年収900万円を超え、TOP5社は1,000万円を超えるほどの高年収です。

これらの企業へ転職し、年収1,000万円を超えている現場監督は勝ち組と言えるでしょう。

現場監督から不動産デベロッパーに転職する方法

現場監督から年収1,000万円を超える不動産デベロッパーに転職するには、転職成功者の真似をするのが一番です。

なぜなら、経歴や条件が異なっていても、デベロッパー技術職への転職面接で評価されるポイントはほぼ一緒だからです。

また、不動産デベロッパーへの転職は難しいと思いがちですが、実は間口は広くて中途入社してる人は多いです。

現場監督から転職してワークライフバランス整えたい人がどんどん転職しています。（筆者が在籍経験のある2社の不動産デベロッパーでの話）

転職者に聞いたデベロッパーへの転職方法の完全ガイドは、コチラの記事にまとめていますので、読んで転職成功者の真似をしてみてください。

【完全ガイド】同僚15人の大手不動産デベロッパーへの転職方法を公開

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未経験から現場監督を始めるには？

未経験から現場監督を始めるには、2つの方法があります。

正社員の現場監督のメリットは、良い企業へ入れれば、教育制度もありキャリアアップや成長が継続的にできる点です。

正社員の現場監督のデメリットは、悪い企業へ入った場合、長時間のサービス残業や休日出勤などを強いられ、プライベートの時間がなくなるリスクが高い点です。

派遣の現場監督のメリットは、サービス残業はほぼなし。休日も取れるのでプライベートは確保できる上に、派遣先の現場が合わない場合は別の現場へ異動しやすい点です。

派遣の現場監督のデメリットは、正社員ほど大切に教育はされないことが多い。悪い現場に当たると雑用扱いされ、成長につながらない点です。

	メリット	デメリット
正社員	教育あり・キャリアアップ	プライベートなしのリスク高
派遣	プライベートの時間は確保	教育してもらえない

【完全版】未経験でも施工管理に転職できる？今からでも狙えるキャリアチェンジと条件UP

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未経験で現場監督を始める際のデメリットを解消するには？

正社員・派遣、どちらの場合でもデメリットを解消する方法はあります。

正社員の場合も、派遣の場合も、

この2つで、悪い企業へ入社してしまうことを避けられます。

企業の口コミは転職会議を利用して確認しましょう。

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派遣の場合は、研修でしっかり教育をしてくれる。悪い現場に当たっても配属の変更などで守ってくれる、ワールドコーポレーション（セコカンNEXT）がおすすめです。

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まとめ｜現場監督で年収1,000万円になるには転職が必要

本記事では、現場監督で年収1,000万円になる方法について解説しました。

現場監督で年収1,000万円になるには「転職」が必要です。

未経験から現場監督を始める場合は必ず、信頼できる転職エージェントや信頼できる派遣会社を利用しましょう。

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